２月３日～９日の日経平均株価は３勝２敗、特に１０日に日米首脳会談を期待して日経平均株価は大発会以来の上げ幅４７１円高の１９３７８円で終了となった。ＳＭＢＣ日興証券がまとめた「個人投資家買付代金上位１０銘柄」では、上昇相場を期待して日経レバレッジＥＴＦ(1570)が首位、巨額減損と債務超過、上場廃止懸念などが注目されている東芝(6502)、決算見直しで急騰したソニー(6758)が買われた。
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銀行株が買われたのはトランプ大統領が大幅減税政策を打ち出す期待感から、昨年のトランプラリー相場で上昇した三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ(8306)、みずほフィナンシャルグループ(8411)、三井住友フィナンシャルグループ(8316)が急騰したが、持続性がイマイチだった。

ブイ・テクノロジーは機関投資家、投資信託などが積極的に買っていることが５％ルール大量保有報告書で判明して年初来高値を更新、日米首脳会談で日本の自動車、円安を議題にされる懸念と業績回復力の弱さから急落したトヨタ、富士重工が個人投資家に逆張り姿勢で買われた様子。




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